2015年情報処理技術の進化は何をもたらすか　レポート下書き西梅のブログ/ウェブリブログ

2015年情報処理技術の進化は何をもたらすか　レポート下書き

<< 作成日時： 2011/06/08 16:32 >>

【1.タイトル】
　情報処理技術の進化がもたらす生活環境の発展

【2.目次】
1.タイトル
2.目次
3.はじめに
4.本文
5.結論
6.参考文献

【3.はじめに】
　現在、情報処理技術は飛躍的な発展を遂げている。このままいけば２０１５年には更なる発展が見込める。
情報処理技術の発達は、私たちの生活に効率性をもたらし、新しい生活様式の創造を助けることになるだろう。
そのことは、ロボットと生活の方面の文献を集めて精査して結論を得たものである。
【4.本文】
文献[1]によれば、２１世紀の研究開発においては、多分野間の融合・連携による研究者集団の知識の共有化・普遍化を推し進めることが重要なポイントである。またわが国は欧米に勝てる分野と重点課題を絞り込み、研究開発資金の活用と若い人材を投入することが必要である。
医療分野では無線遠隔操作の手術ロボットの実用化が、２０１５年ごろには到達するだろう。生産システムにおける機械は、熟練技術者のノウハウや感性のネットワーク化が進展し、生産システムが維持されるようになるであろう。ゲノム科学の驚異的進展により、生命の世紀とも呼ばれる今世紀の末には、ヒトゲノムの完全解読とその完全なコントロールが実現していることだろう。更にコンピュータが人間の「意図」を抽出・解釈し、コンピュータの出力を人間の「思考」の一部とする「思考インターフェース」が実現する。これにより「サイボーグ人類」は確実に現れると予想される。
また近年、欲しい情報をその瞬間に入手する時代が近づいているが、技術の発展に相応し個人のメディアリテラシーを身につける必要がある。加えて技術者は技術を作り出すとともに、その技術が及ぼす影響を多角的に研究することが大切である。そして課題として人間活動がもたらす周囲の環境への負荷を、適切に管理することが必要になる。また新しい環境の創造も課題である。超高層化、大深度地下、海洋への空間の拡大、また宇宙工場や宇宙ステーションへの集団移住などを可能とする技術開発が望まれる。

筆者が述べたように、研究部門という枠組みなく連携することが新たな研究開発を生じさせるだろう。また日本はあまり開発に資金を提供できていないので、どの分野に重きを置くかの見極めが大切だ。ロボットの多様化などのオートメーション化は人間への負担軽減が期待できる。ヒトゲノムのコントロールやサイボーグ人類には賛否両論があるだろうが、そのメリットは大きい。地球環境への配慮はもちろんのこと、新たな環境の開発はこれからの人類に必須な条件となるだろうという意見もあるが、

私は、今現在、一国でできる研究開発の進展は限られてきている。そのため、研究者は、知識の共有化をすることが必要である。
医療分野で、無線遠隔操作ロボットが開発・実用化できれば、今まで行うことのできなかったことができるようになり、手術の幅が広がる。
技術は作り出しただけでは、環境を壊してしまう。なので、その破壊を最小限に抑える研究がさらに必要となる。
これからの技術開発の発展次第では、人間の行動可能範囲がずっと広がっていくだろうと考える。

　文献[2]によれば、ＩＤは2015年に向けて登場し、今なお発展を続けている。また、生活との密着も深まっている。
ＩＤには、個人や法人・モノ・カネにつけられるものがある。
まず、個人のＩＤには、身体的特徴を用いた生体認証などがある。
現在の例として、身近なものには指紋認証などがある。
2015年には更に普及していることであろう。しかし、2015年向けて複製による安全性の欠如やけがによる認証不可などの欠点があげられる。このため、現時点ではまだ先がみえないともいえる。
第二に、お金とＩＤとの関係としては、現在は金銭価値に付けられている。例えば、紙幣や電子乗車券などである。これらは、2015に向けて、電子マネーの使用履歴を残すために使われるようになってきている。今後、電子マネーのみならず、紙幣などにも使われるようになるであろう。これにより、偽造などの犯罪を防ぐことができると期待されている。
第三には、モノとＩＤとの関係がある。これは、ＩＤコード（番号）であるＩＰアドレスによって可能になる。ＩＰは、ネットで通信する機器を判別するためにある。例えば、ＩＰによって、私たちはネットワークを介して外からクーラーなどの機器を操作することができる。2015年までには、今あるＩＰｖ４を更に進化させた、ＩＰｖ６ですべての物、人にＩＰアドレスを付け、認識を可能にすることができるのではないかと期待されている。
これまでにあげたＩＤと人・カネ・モノとの関係の、2015年までに期待される進化によって、ＩＤビジネスが進展していくだろう。例えば、mixiのようにＩＤ（会員）数を増やすことで、提携を増やしたり、口コミによるメディアへの登場などで、企業価値をあげることができる。また、企業提携によるＩＤの統一によって、ビジネスの広範囲化にもなるる。2015年に向けて、利用者中心のＩＤビジネスが進展していくのではないかとも考えられている。

生活にＩＤが密着すればするほど、私たちの生活は便利になる。時間が短縮され、効率の良い生活がおくれる。また、ＩＤの統一によるビジネスの広範囲化で、私たちはサービスを利用しやすくなるし、このために利用が頻繁になって、経済も活性化するのではないだろうか。しかし、著者が述べているように、ＩＤには安全性が確保されないという欠点もある。便利な生活は魅力的だが、自分の情報が他人に漏れる可能性を、十分に検討し、解決法を見つけてから実用化の範囲を広げるべきであるという意見もあるが、

私は、IDが私たちの生活の中に入ってくれば、私たちの生活のほとんどはIDで管理できるようになる。これによって生活は、効率的になり、また新しい生活様式ができてくるだろう。
しかし、ID一つで管理できるということは、裏を返せば、ID一つ盗まれたら、生活のすべてを奪われたことになる。効率化という、メリットの裏にはそんなデメリットがある。IDを私たちの生活の中心にするには、制度などが整っていないので、もうしばらくかかることになるだろうと考える。

　文献[3]には、少子高齢化が進み、企業における人権難が深刻である。それを補うために、海外からの人材を確保する事例も増えてきているが、それらはまだ制度面での課題が多い。
これからの人権難を補っていくためには、ネットワークロボット技術にも期待していく必要がある。
「ネットワークロボット技術」は、ユビキタスネットワーク技術とロボット技術を融合し、さまざまなタイプのロボットをネットワークを通じて協調・連携させることにより、単体のロボットではできなかったサービスを実現するための技術である。
これにより、人に尋ねる感覚でロボットが案内・誘導を行うなど、ユビキタスネットワーク技術で得られる人や場所などに関する情報を活用した人に優しいロボットサービスが可能になる。
ネットワークロボットのコンセプトは、日本発のアイデアであり、これに触発されて、韓国、アメリカ、ヨーロッパでも研究開発が始まったが、日本の研究開発水準は非常に高く海外諸国に対し、1～3年以上先行している。
この研究開発の成果を活かしたアプリケーションとしては、ロボットによる生活支援、安心安全、福祉・介護支援が挙げられ、その将来規模は大きく、2015年には、国内で、5.3兆円、世界で26.3兆円と予想される。
しかし、実用段階においては、人や環境に応じて対話行動できる人に優しいネットワークロボット技術や、ロボットが環境や状況に応じて自分で判断しサービスを行う技術、さらには、人との衝突を回避する機能やフェイルセイフ機能、ロボット自身が転倒した場合の復帰機能の技術の開発が必要不可欠になってくる。

私は、少子高齢化が進んでいる今、企業などの数も増え、労働力が足りていないのが現実である。
そんな中、上記のネットワークロボット技術を搭載したロボットが開発され実用化できるようになったら、この労働力不足の問題は一気に解消されるだろう。
いつか、一家に一台のロボットができる日も来るかもしれない。
しかし、それらのロボットは、普及しすぎると、今度は逆に人間の仕事を奪い、人の労働力を必要としない社会を作ってしまいかねない。そうならないような制度も必要になってくるかもしれない、と考える。

　文献[4]には、電子書籍ビジネスが今後進展し、教育用途に使われて広告ビジネスにも拡大して行く見込みだ。無料動画配信市場について言えば、今後成長していくだろう。そのため、テレビ放送の視聴者が減少していくかもしれない。だが、放送事業側はその事態を敵視せず、テレビ業界の宣伝媒体として逆に取り入れるべきだ。携帯電話端末は、インド、中国やアジア各国、アフリカにも多数の加入者が見られるようになった。Ｍ２Ｍ（機械同士がIPネットワークを介して互いに通信する）としての、携帯端末の利用が興隆してきているので、携帯電話端末は、産業プラットフォームのデバイスになっていくだろう。日本国内のサービスロボット市場は、２０１５年には約１８０億円の規模に拡大する見込みだ。国内のロボットメーカーは、多種多様なロボット開発を行っているが、安全基準の策定、費用対効果を顧客の明確に示せていないことにより、実際の市場には出せないでいる。これを解決するためには、安全基準の策定のための実証的なデータを集めねばならない。実際の使用が費用対効果を明確にしてくれ、利用者の声を得られるのでこれからはそうなっていくはずだ。これがロボットの付加価値をあげ、サービスロボット市場を発展させるための必須事項だといえる。これからの社会は、ＷＥＢネットワークを「人とすぐ会う」ための道具として活用し、人とのつながりを多くしていく社会になる。またＷＥＢネットワークからも知恵や資源を取り入れていかねばならない社会へと進んでいくだろう。

今後、現在の配信媒体の主流である、テレビ放送の視聴者が減少していく見込みだとあり、ほんの数年であっても情報社会は急速に変動し、進化していくことが分かった。そして、実証的データによる改良が、昔では考えられなかったサービスロボットの実用化の一般への普及を可能にする。これからの社会は資源や知恵を得て、人とのつながりを広げるのにはＷＥＢネットワークが必要で、インターネットが必須なものへと変化していく社会となっていくという意見もあるが、
私は、今はまだ、ロボットメーカーは、開発しているロボットを実用化するに至っていないが、近い将来、安全基準も策定され、実用化される日も近いだろう。
また、今はまだ発展途上国であるインドや、アジア各国、アフリカにも携帯電話端末が普及されれば、携帯電話端末はさらに進化していくことになる。
発展途上国にもWEBネットワークが普及されれば、今まで以上に人とのつながりが重要になる社会になり、世界はどんどんとつながっていくのだろうと考える。

　文献[5]には、ロボットならではと言える高精度な動きを武器に、医師の手だけでは難しい手術を助ける手術支援ロボット。優れたロボット技術を持つ日本だが、さまざまな障壁により米国に後れを取っている。
手術支援ロボットは常の産業用ロボットやサービスロボットと異なり自動では動作せず、医師が操作する。なので、医師の手を超えたスキルで繊細な動きをしたり、個人によって違う臓器や患部の状態などを的確に判断したりするときには、相当の技術力が必要となる。
手術支援ロボットはロボット工学の第一人者として知られた加藤一郎早大教授が30年ほど前に着想。しかし、当時の技術力不足や、薬事法などの厳しい法制度により、臨床試験を行うにも困難がつきまとって、普及には至らず、日本の大手医療機器メーカーも研究から撤退した。
ところが、ロボット技術の高度化につれ、性能面では普及に叶うロボットに近づいてきた。併せて、最近の医療技術の発達も追い風になっている。その代表例が細い管状のカメラで身体の内部を見る内視鏡である。その中でも数少ない商品化に成功したのが米Intuitive Surgical,Inc（IS社）の「da Vinci（ダヴィンチ）」である。これを用いて患者のメス傷や身体への負担を最小限に抑えようという「低侵襲性」を狙った内視鏡手術の普及が、手術支援ロボットの必要性を急速に高めた。
こうした中、ロボット大国日本が巻き返すカギとなるのは、日本の得意な小型化と「制御」である。東京工業大学の川嶋健嗣准教授らは、操作性を維持しつつ、小型・軽量化した内視鏡手術支援ロボットを開発した。
手術支援ロボットの普及のネックともいわれる薬事法についても、厚生労働省が「効率的に、有効性や安全性を証明するためのサポートは行う」ことを明言しており、行政も重い腰を徐々に上げ始めており、明るい方向へと向かっている。

産業用ロボット、ホビー用ロボット、介護用ロボットなど様々な分野で発展を遂げるロボットであるが、その中でも一際目を引くのが医療用ロボットである。しかし、医療には倫理的な問題が常に付きまとう。手術支援ロボットといっても、ロボットには変わりはないので、手術をロボットに任せるのに抵抗感が生じるのにも無理はない。世間やマスコミの抵抗感も拍車をかける。ロボット技術も医療も進んでいる日本が海外に後れを取っているのは少々驚きだが、今まで培ってきた技術(小型化・精密さ)を生かして立ちはだかる障壁を乗り越え、2015年には巻き返していることに期待したいという意見もあるが、

私は、昔に比べ、医療技術は飛躍的な発展を遂げた。しかし、その現在でも、手術が難しい症例もある。そのような症例のためにも医療用ロボットは必要である。
確かに医師が操縦するといっても、誤作動などがないとは言いきれず、抵抗感のある患者もいるだろう。しかし、そのようなことでは、いつまでたっても技術は進化しない。国が、患者が安心して手術を受けられるようなシステムなりを早く作り、制度化した方が良いだろう。そのような制度が普及したら、いずれ、不治の病などはなくなっていくだろうと考える。

　文献[6]には、高度な情報通信技術に立脚したユビキタス情報環境のもとで，いつでもどこでも利用者が，利便性の高いサービスを享受できるユビキタス情報社会を迎えつつある．しかしながら，利便性がもたらす光の部分に対して，情報洪水，ディジタルデバイド，IT犯罪など影の問題が発生している．このような課題を解決し， 2015年のポスト・ユビキタス情報環境の実現へ向けて，人，社会，情報環境を総合的な協調系としてとらえ，これらが共生する世界，すなわち「共生社会」の実現に大きな期待が寄せられている．このような共生社会へ向けて動き出したのが、共生コンピューティングの取り組みである。
共生コンピューティングとはデジタル社会と現実社会の落差「u-Gap」を解消し、いつでもどこでも安全・安心・快適に，必要な情報やサービスを得ることができるポスト・ユビキタス情報環境に基づいた共生社会の創出を目指すものである。
2015年に向けては、まずは共生タウンの建設である。これはセンサネットワーク、情報家電、ITS、ロボットからの情報をパーセプチャルウェアによりリアルタイムで認知モデルに変換し、これとWeb空間に蓄積されている情報とを利用して現実社会に必要な情報サービスを提供するものである。たとえば，自走カーでの高齢者の送り迎え，掃除ロボットへの指示，高齢者の健康や嗜好を配慮した食事の管理，離れて住んでいる家族の間のコミュニケーションの支援など，プライバシーを侵さず，かつ，必要な社会的サービスを提供する．他にも、共生オフィスや共生市場、共生救急医療支援や共生災害時支援などの建設を目的として、着々と計画が進んでいる。

高齢化がかなり進んできた現在、高齢者を中心としてとらえた社会的対策は最大の問題の一つである。共生コンピューティングがこのまま発達し、目標が実現に至るとなれば、高齢者に対してかかる負担はかなり軽減し、また共生オフィスなどによって高齢者による雇用の確保が可能となる。こうした変化により、社会全体のあり方が変わってくるかもしれない。少子高齢化社会が問題となった現在には心強いものとなるだろうという意見もあるが、

私は、２０１５年に、ポスト・ユビキタス情報環境が整えば、現在、少子高齢化で不足傾向のある介護の仕事の補強ができるようになる。
また、現在は家族などがいなく、一人暮らしを余儀なくされている年配の方が多いが、この共生コンピューティングが発達すれば、遠くにいる医師が、まるでその場にいるかのような治療をすることができるようになり、孤独死などの心配が減ってくる。
さらに、学校が遠い子供の教育強化にも使える子も知れないと考える。

文献[7]には、最近、特に若者世代を中心にインターネットの使用時間が増加し、テレビの視聴時間を上回るようになってきている。インターネットがテレビよりも魅力的だといえる点を挙げるとすると、まず一つは双方向性通信という性質である。テレビと違って情報の発信者と受信者の壁がなくなり、より自由に、より多くの人と、さまざまな立場に立った多角的なコミュニケーションを行うことができる。そしてもう一つの魅力として、個人による情報発信が可能であることがあげられる。高度な設備や技術を必要とせず、資金がない個人であっても自分の意見、考えを自由に発信できるようになった。であるならば、魅力的なコンテンツを誇るテレビ放送がインターネットと融合することによってさらに魅力的な放送が可能となる。
最近、ソーシャルTVという、同じテレビ番組をほかの視聴者と共同で視聴することで共有経験ができる視聴方法が存在しだした。これにより、主に文字や音声・映像によるチャット機能を持ち、同じ番組や動画を見ているほかお視聴者とインターネットを通じて会話することができるのである。テレビを見ながらも、インターネットの特性生かすことで、世界中の人々とコミュニケーションをとることができるのだ。
もう一つ情報発信ツールとし、個人が提供するインターネット放送というのが存在する。テレビとインターネットが融合し、PCとWebカメラ等の安価な道具があれば、ニコニコ動画のように、個人が簡単に放送を行うことが可能となった。個人によるインターネット放送が普及することにより、テレビと違って小規模の視聴者に対してオリジナリティーあふれる作品が多数出てくるだろう。
さて、このようなインターネット放送の問題として、広告モデルの未熟さが挙げられる。インターネット放送が更なるがりを見せていけば広告の重要性は増すのであるから、視聴者・放送者・広告主という三者それぞれに利益のあるサービスの実現が求められていくだろう。

このように、インターネット放送はテレビと違って双方向性があるのが特徴であり、加えて簡単に放送を作って発信できるという点で手軽な部分が多い。しかしそうしたメリットには当然落とし穴も存在する訳で、例えば、テレビのように放送局が慎重に吟味した番組と違って、個人が発信する放送は他人のチェックを通さないために、個人にとって都合の良い偏った情報になったり、他人にとって不利益な情報が流れる危険性が高くなる。インターネット放送普及していくというのならば、こうしたデメリットを露呈させないために、しっかりとした法整備が必要になってくるだろという考え方もある。

私は、今まで一番魅力的であったテレビが、今やそれはインターネットへと変わっていった。同じものを視聴するにも、大勢で視聴した方が楽しいという人は多いだろう。インターネットは、そのようなことを自宅でできるようにした。また、普通なら巨額の資金を必要とするテレビ放送を個人の少しの資金でできるようにした。これによってさまざまな人の考えを見ることができるようになるだろう。しかし、個人で作成したものは、あくまでも個人のものなのでしっかりと吟味できる能力が必要となってくるだろうと考える。

文献[8]には、2011年1月、就活に関する新しい経団連方針が発表され、「12月広報開始、4月選考開始」がアナウンスされた。経団連側はこの新方針の徹底に意欲を見せているが、広報期間が短いこと、水面下での囲い込みの発生、中堅以下の大学生をより不利な状況へと陥れる等、いくつかの問題が発生することが予測される。
政府は2010年末からいくつもの対策を発表し実行に移しているが、文科省、厚労省、経産省の縦割り行政によって複雑怪奇な制度となっており、空回りに終わっている。実際に打ち切りとなった対策や、有名無実化されている対策も多いのが実情である。
大阪大学社会経済研究所教授の大竹文雄と慶應義塾大学経済学部教授の太田聰一は記事の中で対談を行っているが、その中で大竹は「採用活動は、『囚人のジレンマ』に陥っている」
と指摘している。学生にはもっと大学で勉学に励んでほしいが、採用活動が遅くなると他社に取られてしまう、学生側としても就活は早くしないといい企業は全部埋まってしまう...
一方太田は企業側が学生に何を求めるのか明確でないということを指摘し、本当に必要なのは高い専門能力を備えたゼネラリストであると言っている。
対談のまとめでは、二人とも中高年の賃金を下げなければいけない、と主張している
中高年の持つ技術が陳腐化し、労働の対価としては多すぎる賃金をもらっている実情があるのである。
中高年の賃金を下げるのは非常に痛手となるが、これからの成長を担う若手の能力を最大限に発揮しないと、高齢者、中高年の生活水準は長期的にみて下がってしまうということを二人は危惧している。
2年後に就職活動を控える者として、この問題には非常に関心を持っている
経団連の方針は2013年度卒業者から適用されるので、（このまま何事もなく進級することが出来れば）私は新方針施行後2年目に就活を行う者になる。
私は大学でやりたいことがあるし、もし出来るのであれば留学もしたいと考えている。
私の現状だと留学するのは最低でも大学4年の12月以降ということになるのだが、その場合新卒採用の可能性はほぼ潰えてしまう

私は新卒採用重視の現状こそが、就職難のそもそもの原因であると考えている。
新卒は記事にもあるように確かに魅力的かもしれないが、「新卒である」というブランド維持の為に学生の本分である勉強のチャンスが削がれることは本末転倒である。
以上のことから私は、新卒一括採用という現状を改善し、中途採用がより増えることに期待しているという意見もあるが、

私は、現在は、就職難の真っ最中である。学生の本分は、勉学である。しかし、企業に採用されるためには、その勉学を早めに切り上げて、就職活動の準備をしなければならない。企業も学生にはもっと勉強してから企業に入ってもらいたいと思っているが、それだと新卒の学生を採用しづらくなってしまう。この就職難を切り抜けるには、このような就職システムを改善していくことだろう。これから就職を迎える者としては、早く改善してもらいたいものであると考える。

文献[9]には、２１世紀の研究開発においては、多分野間の融合・連携による研究者集団の知識の共有化・普遍化を推し進めることが重要なポイントである。またわが国は欧米に勝てる分野と重点課題を絞り込み、研究開発資金の活用と若い人材を投入することが必要である。
医療分野では無線遠隔操作の手術ロボットの実用化が、２０１５年ごろには到達するだろう。生産システムにおける機械は、熟練技術者のノウハウや感性のネットワーク化が進展し、生産システムが維持されるようになるであろう。ゲノム科学の驚異的進展により、生命の世紀とも呼ばれる今世紀の末には、ヒトゲノムの完全解読とその完全なコントロールが実現していることだろう。更にコンピュータが人間の「意図」を抽出・解釈し、コンピュータの出力を人間の「思考」の一部とする「思考インターフェース」が実現する。これにより「サイボーグ人類」は確実に現れると予想される。
また近年、欲しい情報をその瞬間に入手する時代が近づいているが、技術の発展に相応し個人のメディアリテラシーを身につける必要がある。加えて技術者は技術を作り出すとともに、その技術が及ぼす影響を多角的に研究することが大切である。そして課題として人間活動がもたらす周囲の環境への負荷を、適切に管理することが必要になる。また新しい環境の創造も課題である。超高層化、大深度地下、海洋への空間の拡大、また宇宙工場や宇宙ステーションへの集団移住などを可能とする技術開発が望まれる。

筆者が述べたように、研究部門という枠組みなく連携することが新たな研究開発を生じさせるだろう。また日本はあまり開発に資金を提供できていないので、どの分野に重きを置くかの見極めが大切だ。ロボットの多様化などのオートメーション化は人間への負担軽減が期待できる。ヒトゲノムのコントロールやサイボーグ人類には賛否両論があるだろうが、そのメリットは大きい。地球環境への配慮はもちろんのこと、新たな環境の開発はこれからの人類に必須な条件となるだろうという意見もあるが、

私は、今現在、一国でできる研究開発の進展は限られてきている。そのため、研究者は、知識の共有化をすることが必要である。
医療分野で、無線遠隔操作ロボットが開発・実用化できれば、今まで行うことのできなかったことができるようになり、手術の幅が広がる。
技術は作り出しただけでは、環境を壊してしまう。なので、その破壊を最小限に抑える研究がさらに必要となる。
これからの技術開発の発展次第では、人間の行動可能範囲がずっと広がっていくだろうと考える。

【5.結論】
　このように、情報処理技術の進歩は、２０１５年には、私たちの生活に大きな発展をもたらし、私たちの生活様式をだんだんと変えていくことになる。
今はまだ、追いついてきていない発展途上国があるが、それらの国が追いついてきたら、インターネットの力で、家の中にいながら、世界の人とつながることができるようになる。
私たちの生活は、効率の良いものになり、一つのもので家すべてのものを管理することができるようになる。
だが、もう現在では、一国でできる研究開発は限られてきている。これからは、いかに研究者の知識の共有化をするかが、これからの発展の鍵である。
しかし、使い方を誤れば、私たちの生活はたちまち危険なものになり、すべてのものを失うことになる。
また、技術は、作り出しただけではその周りの環境を壊してしまう。その技術とともに、その破壊を必要最低限に抑える研究が必要になる。
そうならないためにも、技術の発展だけでなく、制度なども一緒に制定させていかないと、技術だけで破壊をもたらすバランスのとれた社会にはならないだろう。
情報処理技術の進化には、賛否両論のある研究もあるだろうが、賛成しかない研究はないので、それは、避けられないことなのだろう。

【6.参考文献】
[1]立川敬二　監修　NTT技術予測研究会　編 2015年の情報通信技術　次世代のITの未来ビジョン初版第１版　東京 NTT出版　2001年　269p.
[2]野村総合研究所ＩＤビジネスプロジェクトチーム　編 2015年のＩＤビジネス初版　第一刷　東京東洋経済新報社　2009年　314p．
[3]“ICTの未来(2)--ネットワークロボット技術” 最終更新2008.5.2 http://blogs.itmedia.co.jp/business20/2008/05/---49be.html (2011.5.25)
[4]野村総合研究所　情報・通信コンサルティング部　著これから情報・通信市場で何が起こるのか　ＩＴ市場ナビゲーター 2011年版,　東京, 東洋経済新報社 , 2011, 347ｐ.
[5]"手術ロボット新時代へ、日本勢、技術力で巻き返しなるか？ ―広範な技術領域をカバーすべく医工連携による共同研究開も―" http://robonable.typepad.jp/report/2010/04/post-100408.html (2011.6.1)
[6]"共生コンピューティングの開発目標-2015年に向けた取り組み-" 最終更新2009.9.17 URL:http://symbiotic.agent-town.com/07-j.html (2011.6.1)
[7]2010/01/15 発売『情報処理①』出版社: 情報処理学会 [2010]Vol.51 No.1 通巻539号 p.64-67　特集15　インターネット放送の魅力と可能性齊藤義仰
[8]週刊ダイヤモンド　2011/02/12日号集　就活の虚実　Part3 揉める就活制度 p56-65 (2011)
[9]位野木万里．　「情報処理の未来地図」情報処理５．　第５１巻第５号　通巻５４３号，　ｐ．５３８－５４５（２０１０）